よくある質問

海外赴任について教えてください。
日新は現在23ヶ国、31現地法人、6駐在員事務所、159拠点に展開をしており、約120名の社員が現在駐在員として海外に赴任しています。駐在員が活躍するフィールドは多岐にわたり、現地での営業はもちろんですが、現場の管理・監督や現地スタッフの採用など幅広い仕事を経験することができます。
駐在の他にも、海外への出張や、若手向けには海外の現地法人にて一定期間経験を積んでもらう海外研修員制度もあるため、海外へ行くチャンスは多くあります。
海外駐在するとどんな仕事をしていますか?
駐在員として海外に赴任した場合、現地法人の物流業務全般を担当することになります。
現場の倉庫管理から、陸・海・空全ての営業活動は勿論の事、経営企画、労務管理、ローカルスタッフのマネージメントと、その業務は広範囲に渡ります。
語学力は必要ですか?
グローバルに事業展開している会社ですので、日ごろから外国語に接する機会が多くあります。扱っている書類のほとんどは英語で作成されており、メールや電話を使って海外とやりとりすることもあります。
ただし、採用試験では語学力を中心に審査をしているわけではありません。入社後も語学研修など学習する機会はありますので、語学に不安がある方も安心して採用試験に臨んで頂きたいと思います。
海外研修員制度とはどのような内容ですか?
国際的に活躍できる人材の育成を目的とした研修制度です。入社2年目以上の若手社員を対象としており、海外事業に関する知識とグローバルな視点を当社海外現地法人にて2年間かけて身に付けていただけます。
過去の実績として中国、インド、タイ、マレーシア、米国、英国、ロシア、フランス、ドイツ、UAE、ポーランド、ベトナムなどへの派遣が挙げられます。
採用で重視するものは何ですか?
当社では人物を重視した選考を行っています。学生時代にどのようなことに取り組んできたか、これまでの経験を通して学んだことや感じたことをぜひ面接でお聞かせいただきたいと思っています。
短大生の募集を行っていますか?
はい。毎年、短大生の採用実績がございます。
どんな部門がありますか?
当社の組織は大きく分けて営業・現業・管理・海外・国内関連会社の5部門から成り立っています。
新卒で入社された方は、まず営業・現業・管理のいずれかに配属されます。
配属はどの様に決まりますか? また、地方の営業所に配属される事はありますか?
入社後、初年度の配属については、主に各部署からの配属要望と本人の配属希望、および適性の3つの要素を考慮し決定します。その後の人事異動については、人事ローテーション制度と自己申告書を基に、各部署と調整の上、決定されます。
配属部所によっては地方に営業所を構えているところもありますので、地方営業所勤務になる可能性もあります。
  • 自己申告書:異動希望の有無や将来的にやりたい仕事などを年に一度申告します。
  • 人事ローテーション制度:一定の職責につくまでに複数の部門を経験させる制度。
募集職種について教えて下さい。
当社の職種はいわゆる総合職である事務職員と地域限定社員、また主に現場作業を行う現業職員・技能職員の4職種あります。
新卒の方は事務職員での採用となります。
なお、事務職員として現場に配属されることもあります。
OB・OG訪問は出来ますか?
はい、可能です。その際は、お問い合わせフォームより人事部人事課または関西管理室人事総務課まで、お問い合わせください。
入社前に取得しておいた方がいい資格はありますか?
物流業界に関連する資格として、通関士や貿易実務検定が挙げられます。これらの勉強をしておくと仕事の中で役に立つこともあると思います。また、英語や中国語などの外国語の勉強も後のキャリアの中で活きてくるスキルですので、ご興味のある方はぜひチャレンジしてみてください。
なお、資格の有無により選考結果が左右されることはありませんのでご安心ください。
福利厚生の制度について教えてください。
山中湖や南紀白浜に日新健保組合の保養所がありますので、リフレッシュに是非利用して頂きたいと思います。
また、産前・産後休暇はもちろんのこと、育児休業制度を利用し、復職後も継続して勤続する社員は年々増えてきています。その他、介護休業制度など働きやすい環境の整備に努めています。
日新の社風について教えてください。
アットホームさが当社の社風であると言えます。また若手社員にどんどん仕事を任せる社風も日新の特長です。
社名の由来にもなっている中国古典『大學』の中の「日々新」という言葉は、革新的で変化に積極的に対応する、当社の社風をまさに表していると言えます。
社名について由来を教えて下さい。
当社の社名「日新」は、中国の古典 『大學』 にある 「苟日新、日日新、また日新」からとられたものです。 今日よりも明日の進歩を実現する、変化に積極的に対応する当社の経営理念をあらわしています。